資産運用

ひふみ投信(ひふみプラス)は売るべき?株価不調で判断するべき5つの理由

個人投資家に人気の投資信託「ひふみ投信(ひふみプラス)」が不調です。

2019年に入り米国株式市場は好調ですが、ひふみ投信は出遅れたままです。

これまで保有していた投資家も、ここで売るべきか悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

そこで、今すぐひふみ投信を売るべきか判断するべき理由についてまとめました。

ひふみ投信(ひふみプラス)の基準価格

2018年は世界株価の暴落もあり、ひふみ投信の基準価格が下落しました。

しかし2019年に入り、米国株は一気に回復し最高値を更新しました。

ひふみ投信にも大幅高を期待したい所でしたが、基準価格は横ばいを続けています。

これまでのような好パフォーマンスを期待できないという懸念により、ひふみ投信の売却を進める個人投資家も目立つようになってきました。

ひふみ投信パフォーマンス

ひふみ投信のリスクは?

ひふみ投信を売る必要性については下記の点について判断する必要があります。

今すぐ売るべきか判断する理由
  1. ひふみ投信の安全性
  2. ひふみ投信のパフォーマンス
  3. ひふみ投信の投資能力
  4. ひふみ投信の投資先
  5. ひふみ投信の信頼性

①ひふみ投信の安全性は?

2018年には世界株価の大幅な下落がありました。

米国株、日本株共に株価は不調な状況で、どのファンドも厳しい状況にありました。

つまり2018年の下落の原因は、ひふみ投信の運用能力だけに問題があった訳ではなく、株式市場の状況により発生した物となります。

しかし、ひふみ投信は「守りながらふやす」を運用方針に掲げています。

ひふみ投信の安全性・リスク

ひふみ投信に「安全性の高い資産運用」を求めている投資家には、残念な結果と言えるでしょう。

世界的な株価の下落時には、ひふみ投信も大幅安となるというリスクは認識しておく必要がありそうです。

②ひふみ投信のパフォーマンスは?

ひふみ投信に投資する人は、インデックス投信以上の高い投資パフォーマンスを期待しています。

手数料が高い分、高いリターンを期待するのは当然と言えるでしょう。

ひふみ投信は対TOPIXに対するパフォーマンス比較を売りにしています。

実際に、アベノミクスで日本の株価が高騰した2013年以降はひふみ投信も好調でした。

しかし2018年以降はパフォーマンスが停滞しており、今後も高パフォーマンスを出し続けられるかは疑問な面もあります。

ひふみ投信基準価格推移

③ひふみ投信の投資能力は?

ひふみ投信の投資先企業

ひふみ投信の売りは「主に日本の成長株に投資する」という点です。

しかし本質的な投資能力が特別高いかというと正直疑問です。

ひふみ投信は、テレビ放送(カンブリア宮殿)の出演等で人気化したことで有名です。

その際に紹介した投資先はWASHハウスや大塚家具等の銘柄ですが、その後大幅安になっています。

その後もTETERU等、暴落銘柄への投資は頻繁に行われています。

それらの銘柄は既に売却されてていますが、銘柄の調査能力には信頼性が欠けるように感じます。

ファンドの投資理念と、実際の投資先や投資方法が異なっていることも疑問視する投資家も増えてきているように感じます。

2018年は暴落前のAMAZONに投資

④ひふみ投信の投資先は?

ひふみ投信投資銘柄

アベノミクス以降、日本株の中でも新興小型株はTOPIXと比べ物にならない上昇をしています。

1年間で数倍以上になる銘柄も大量に発生しています。

これら成長性の高い小型株に集中投資していれば、TOPIXを大幅にアウトパフォーマンスすることは十分可能です。

しかし現在のひふみの投資先は超大型株に細かく分散しており、TOPIXと大差ないパフォーマンスしか出せない状況となっています。

これは時価総額が大きくなりすぎたこともあり、改善する事は難しい点と言えるでしょう。

⑤ひふみ投信の信頼性は?

ひふみを運用するレオス・キャピタルワークスが2018年にマザーズ市場に上場することを発表しましたが、急遽上場中止の発表が行われました

藤野英人Twitter

また、2018年にはひふみ投信のCIOとして有名な藤野 英人氏がツイッターに鍵をかけるという事態が発生しました

基準価格の下落により、個人からの批判が続いたことが原因と言われています。

ひふみ投信の保有者に対して、正直印象の良い対応とは考えにくい面があります。

まとめ

ひふみ投信はアベノミクス以降、これまで好調なパフォーマンスを出してきました。

しかしひふみの投資法は、今後大きなパフォーマンスを出すことは難しいかもしれません。

とはいえ、日本株のアクティブファンドに他に選択肢がないのも事実です。

米国株を中心とした投資信託や、「Funds(ファンズ)」等の高利回り投資への資金配分を考えるのもよいかもしれません。